Home > 最新情報一覧 > 当機構の共著論評が英国の学術雑誌Natureに掲載されました

トピックス

2017年8月 9日

当機構の共著論評が英国の学術雑誌Natureに掲載されました

米国カリフォルニア大学サンディエゴ校のデビッド・ビクター教授と、当機構の茅理事長、山口参与、秋元システム研究グループリーダーらの共著による、パリ協定の今後の進展に向けての論評が、8月3日発行の英国の学術雑誌Natureに掲載されました。

 

タイトル
Prove Paris was more than paper promises
 
著者
  • David G. Victor(米国カリフォルニア大学サンディエゴ校)
  • 秋元圭吾(RITE)
  • 茅陽一(RITE)
  • 山口光恒(RITE)
  • Danny Cullenward(米国Near Zero)
  • Cameron Hepburn(英国オックスフォード大学)
 
概要
パリ協定が実行されない約束ではなかったと証明せよ

―主要先進国すべてが、温室効果ガス排出削減のために立てた誓約を達成できないと警告―

 

パリ協定は希望的観測と虚勢が現実を覆い隠している。発展途上国は達成容易な目標を設定している一方、日米欧など、主要先進国は達成が難しい排出削減目標を提示している。パリ協定は曖昧かつ責任を負わない誓約を認めることで、無意識のうちに意欲の高い目標の制定に走らせている。多くの国の誓約は、どのような政策が適用されるかに関してほとんど記述が無く、どの政策が実際に効果的か見定めるのが難しい。誰がいつまでに何をするか、それをどのように、かつ、いくらのコストで行うかに関する幅広い情報を伴っている必要があり、各国政府にはその真摯な検討を求める。新技術への民間投資を促進するために各国政府が何をしているかに注意を払う必要がある。大胆な目標は重要であるが、より大切なのは各国政府が何をするかである。パリ協定は前進への大きな一歩だが、その枠組みは未成熟かつ不完全で脆弱な状況にある。

 

最新情報一覧

プレスリリース Press releases

イベント情報 Events

公募情報 Public offerings

採用情報 Recruitments

ISO/TC265関連

特許紹介

メールマガジンサービス

ご希望の情報が更新されましたらメールにてお届けいたします。

賛助会員の募集について

ページの先頭へ