"脱炭素社会の姿と実現へのシナリオ"（pdfファイル2,897KB）

〔発表主旨：脱炭素社会（Carbon Neutrality）を目指す国内外の動向として、低エネルギー需要（LED）シナリオ、革新的環境イノベーション戦略、ムーンショット型プログラムなどを紹介。Society5.0の進展と共に、エネルギーと情報の統合、電化とデジタル化による革命的エネルギー節約、クリーンで効率的な2次エネルギーの利用等を進めることにより、CO2正味ゼロ排出エネルギーシステムの構築の可能性がある。〕

"今世紀中葉までの脱炭素の達成に向けた戦略と複数のコベネフィット"（pdfファイル6,686KB）

〔発表主旨：SDGsは極めて重要なアジェンダであり、脱炭素戦略はSDGsの多くにコベネフィットをもたらす。TWI2050は、SDGsを6つの主要な転換にまとめ、分析し、最新ではデジタル革命に焦点。情報技術の圧倒的な普及スピードにより、エンドユーザーの革新的なイノベーション、オーナーシップからユーザーシップへのシフト、シェアリングエコノミー、接続化などがみえてくる。〕

"急成長する国々：エネルギー需要、技術、社会変化"（pdfファイル4,730KB）

Joyashree Roy, アジア工科大学　バンガバンドゥ チェアー・プロフェッサー

〔発表主旨：アジアの発展途上国、特に、インド、バングラディシュを対象に、各国の技術・社会的変化がエネルギー需要に及ぼす影響を研究。アジアの国々は、発展に応じて化石燃料を使用していくと見込まれるが、省エネを進めつつ、経済成長する姿を示す必要がある。冷房需要の増大に対応し、信頼性の高い電力供給が必要。どのような飛躍的な技術を提供できるか、インフラ、人のスキル活用を考える必要あり。〕

【パネル討論】"低炭素、そして脱炭素社会に向けた産業界の取り組み・ビジョン"

◆モデレーター：秋元 圭吾, RITE

◆パネリスト：

・岡本　浩, 東京電力パワーグリッド株式会社　取締役副社長

"脱炭素に社会の実現に向けたエネルギーのビジョン"（pdfファイル2,173KB）

〔発表主旨：脱炭素化社会に向け望ましい日本のエネルギーポートフォリオとはどのようなものか。再エネの大量導入、電化の進展といった重要項目を反映した日本のエネルギー産業の将来像と、それを実現するための基盤となる電力事業のビジョンを説明〕

・穴水　孝, 東京ガス株式会社　代表取締役副社長執行役員

"Compass2030と脱炭素社会に向けた取り組み"（pdfファイル4,529KB）

〔発表主旨：東京ガスは、LNG導入から50周年を迎えた2019年11月、次の半世紀を見据え不確実な時代に進むべき方角を示す羅針盤として、東京ガスグループ経営ビジョン「Compass2030」を策定。事業の柱である天然ガスが果たす役割を更に拡大させつつ、「CO2ネット・ゼロ」をリード、「価値共創」のエコシステム構築、LNGバリューチェーンの変革、の3つの挑戦を掲げる。Compass2030の概要と脱炭素社会実現に向けた具体的な取り組みについて紹介。〕

・手塚 宏之, JFEスチール株式会社　専門主監（地球環境）

"日本鉄鋼連盟の地球温暖化対策ビジョン「ゼロカーボンスチールへの挑戦」"（pdfファイル2,736KB）

〔発表主旨：脱炭素化が最も困難な産業の一つである鉄鋼産業が、パリ協定の長期戦略として、いかにして脱炭素化を目指していくかについて、日本鉄鋼連盟が18年11月に発表された「日本鉄鋼連盟長期温暖化対策ビジョン～ゼロカーボンスチールへの挑戦」の概要を紹介し、その具体的な取り組みについて説明。〕

"エネルギー移行に関する“3つの領域”経済：3つの柱のアプローチ、英国の経験、そしてグローバルな含意"（pdfファイル3,332KB）

Michael Grubb, ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン　教授

〔発表主旨：エネルギー移行の経済学に関して紹介。エネルギーイノベーション及び移行のダイナミクス関しては、技術コストは時間と投資と共に低下し、主な部門移行は典型的にはロジスティック代替（Sカーブ）を通じて自己強化された誘導型イノベーションと共に発生。エネルギー移行の意思決定における3つの領域とは、①満足行動（Satisficing behavior）、②最適化行動（Optimizing behavior）、③移行行動（Transforming behavior）を指し、各領域の特徴及び基盤となる経済理論が異なる。〕

"米国における都市、州、およびビジネスの気候リーダーシップが意味するもの"（pdfファイル3,119KB）

Leon Clarke, メリーランド大学　教授

〔発表主旨：国家主導の取り組みの他に、都市や地域、ビジネスなど非国家主体で緩和の取り組みを進める動きが見られる。米では温暖化対策の取り組みにプレッジする都市や州が増えており、アメリカのGDPの68%、人口の65％、排出の半分以上をカバー。それらを基に排出削減について分析した結果、2030年時点でNDCとほぼ整合した削減が可能。2050年ゼロ排出に向かっていくためには、連邦政府が関与していくことも必要。〕

"ネットゼロへの道を拓く：エネルギー転換に向けた研究・革新(R&I)経路"（pdfファイル2,728KB）

Elena Verdolini,　RFF-CMCC 欧州経済環境研究所（EIEE）　主任研究員

〔発表主旨：ゼロ炭素目標に向けてはR&Iが重要。新規技術のみでなく、新しい移動需要パターンや都市及び社会的課題、脱炭素の経済的影響などに対してもR&Iが必要。低炭素技術に対する最適R&I投資分析では、1.5℃目標では2℃目標より早期の投資開始が必要となった。EUグリーンディールの実現には、特定の地域を置き去りにすることなく脱炭素していかねばならず、各国における異なる影響を理解し分析する必要がある。〕

"脱炭素化社会に向けたエネルギーシステムの変革とイノベーションの役割"（pdfファイル3,343KB）

秋元 圭吾,　RITEシステム研究グループ　グループリーダー

〔発表主旨：エクセルギー効率を見ると最終的なサービスとしては一次エネルギーの4～5%程度しか活用できておらず、エネルギー需要サイドにおいて効率改善余地が大きい。AIやICTの活用により運輸部門でのCASEの進展の他、出版、アパレル、食品などの分野でエネルギー消費やGHG排出の大幅低減の可能性がある。完全自動動運転車シェアカーなど需要分野のモデルを組み込んだモデルを用いて、エネルギー供給サイドの対策を含めて、脱炭素化実現に向けた総合的な対策の評価を紹介。〕