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2018年7月25日

魏啓為研究員が第12回核融合エネルギー連合講演会において若手優秀発表賞を受賞しました

この度、システム研究グループの魏啓為研究員が一般社団法人プラズマ・核融合学会と一般社団法人日本原子力学会が主催する第12回核融合エネルギー連合講演会において若手優秀発表賞を受賞しました。

本賞は、本講演会で大変優秀な発表を行った若手研究者に授与されるものです。

2018年6月29日、ピアザ淡海にて開催された第12回核融合エネルギー連合講演会のクロージングにて表彰式が執り行われ、魏研究員に表彰状が授与されました。

 

魏研究員

 

 

受賞者 魏 啓為(システム研究グループ 研究員)
賞の名称 第12回核融合エネルギー連合講演会 若手優秀発表賞
発表題目 パリ協定2℃目標達成に向けたエネルギーシナリオにおける核融合エネルギー導入条件の分析
研究成果の概要

核融合エネルギーは燃料資源が豊富であり、発電過程で温室効果ガスを排出せず、少量の燃料から大規模な発電が可能であると共に、安全性の面でも優れた特性を有することから、超長期の基幹的エネルギー源として研究開発されています。現在建設中の国際熱核融合実験炉ITERに次ぐ原型炉プロジェクトを進めるためには、核融合エネルギーが社会経済にもたらす効果や原型炉設計活動を実施する意義を、社会に対して具体的に示していく必要があります。

本研究では、核融合開発の長期戦略の策定に向けたエネルギーシナリオ分析による貢献を目的として、社会経済およびパリ協定2℃目標における不確実性の下で、核融合炉の導入条件(ブレークイーブンコストとコスト対導入量)を、世界エネルギーシステム・温暖化対策評価モデルDNE21+を用いて分析しました。その際に、将来の社会経済とパリ協定2℃目標に対する不確実性を、共有社会経済シナリオ(Shared Socioeconomic Pathways)と全球CO2排出経路の想定によって表現し、それらを組み合わせることで、多様な不確実性を考慮しました。

本分析の結果、核融合エネルギーが競争的となるための経済的な開発目標のレベルは、エネルギー需要および低炭素エネルギー供給源(再生可能エネルギー、原子力、CO2回収・貯留)の大小とその経済性に起因する地域性によって、大きく4つの地域グループに分けられることを明らかにしました。日本における核融合発電炉の経済的開発目標は、国内市場への導入を目指すのであれば7~12 $/Wとなり、例えばASEANなどへ海外展開を狙うのであれば6 $/W程度までのコスト低減が求められることを示しました。

 

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